全国で8００校を超える法務省告示校で教えるための要件
下記のいずれかの要件が必要です。
１．日本語教師養成講座で420時間のカリキュラムを修了 （学士以上の学歴が必要です。）
日本語教師にとって必要な知識から、現場で指導スキルまでしっかりと学ぶことができます。日本語学校併設の講座であれば、実際の留学生に対して実習をする機会も多く、デビュー前にたくさん経験を積むことができます。優先的にその学校の講師に応募できることもあります。こちらのカリキュラム参加要件として、学士以上であることが求められます。
※ただし当養成講座は、どなたでもご受講いただけます。
学士以上の学歴は、法務省告示校で教えるために必要な要件です。
２．大学・大学院の日本語教育主専攻または副専攻
専門的な知識をじっくりと学ぶことができます。実習の機会や対象者は機関によって様々です。
大学の場合、主専攻で45単位以上、または副専攻で26単位以上を取得すれば、日本語教師の要件を満たすことになります。
３．日本語教育能力検定試験に合格する
合格すれば専門知識を有していることの証明になります。実習がないため、現場に出る前には養成講座の実習等に参加するなど、不足を補う工夫が必要です。